こんにちわ誌

2017年7月号
認知症への取り組み    内科医長 森 英城 

 医療技術の進歩によって、日本人の平均寿命は男性81歳、女性87歳にまで延長。今後も高齢者の人口比率増加が見込まれています。

 高齢化社会が予想されるこの日本で、2025年には65歳以上の高齢者の内、5人に1人、総数700万人が認知症に罹患すると推計結果が出ています。

 平成26年厚生労働省の「患者調査」では、「高血圧性疾患 1010万8000人」、「糖尿病 316万6000人」、「高脂血症 206万2000人」、「心疾患172万9000人」、「がん 162万6000人」、「脳血管疾患 117万9000人」など主要疾患の患者数報告がされており、いかに認知症患者数が多くなると予想されているか、理解いただけると思います。

  認知症発症を予防するには、食習慣や運動習慣の工夫、対人接触や知的行動習慣を意識した生活を行うこと、と言われています。

しかし、発症を確実に予防できる方法は確立されていません。それゆえ、認知症は「早期発見」と「早期からの予防対策」が最も重要とされています。

 ただ、「認知症と診断されること」の精神的な負担は相当大きく、平成29年3月の道路交通法改正により、認知症と診断した時点で運転免許証の取り消し・停止が決定するため、診断する医療側にも大きなストレスを与えているのが現状です。

 また、患者数が多すぎるため、精神科、脳神経外科専門医だけではとても対応しきれないと考えられており、認知症の非専門医である、かかりつけ医や内科医が今後の認知症診療、治療の中心になると期待されています。

  当院でも、明らかな認知症と判断できる異常がないか、問診テストや頭部MRI検査など外来でできる検査で認知症を診断する取り組みを始めています。悩まれている方がいらっしゃれば、相談ください。

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